中期環境計画

アマダグループ長期環境計画に基づき、中期の具体的な目標を設定しています。目標に対する達成度を定期的に自己評価し、その結果を活動の展開に取り入れています。

中期環境計画「AMADA GREEN ACTION PLAN 2015」

取り組みテーマ 中期目標
(2017年度)
2014年度目標 2014年度実績 2015年度目標
地球
温暖化
防止
【商品開発】
商品のライフサイクル全体でのCO2排出量※1を削減し、地球温暖化防止に貢献する
全商品のCO2排出量を2020年までに平均25%削減するためCO2排出量を削減した商品を順次リリースする エコプロダクツのリリースによるCO2削減(アマダグループ全体:-11.2%) エコプロダクツのリリースによるCO2削減(全体:-10.0%) エコプロダクツのリリースによるCO2削減
(全体:-17.3%、板金機械:-34.1%、プレス:-19.6%、工作機械:-5.6%、切削:-9.9%)
【事業活動】
事業プロセスにおける省エネ・省資源を推進し、CO2排出量を削減する
省エネルギー推進による地球温暖化防止
「基準年※2比原単位:24.9%削減」
  • ・アマダグループCO2を前年比 4.2%削減(CO2原単位目標 0.838)
  • ・CO2原単位 0.838(基準年比 -16.2%)
アマダグループCO2を前年比2.6%削減
(CO2原単位目標値:0.801)
資源
有効利用
限りある資源の有効利用を促進し、循環型社会に貢献する (1)ゼロエミッション工場達成(6拠点)
  • ・埋立廃棄物 年1%以下(工場全排出物重量比)
    「2017年までにアマダグループとしてのゼロエミッションを達成する」
  • ・グループゼロエミ率 1.63%(2013年度比 -5%)
  • ・ゼロエミッション工場維持
  • ・ゼロエミッション工場達成に向けた取り組み
  • ・ゼロエミ率 1.586%(2013年度比 -8.27%)
  • ・ゼロエミッション工場の3拠点維持(ATP:0.025%、富士宮:0.227%、土岐:0.033%)
  • ・徹底分別による再資源化及び再資源化ルートの構築
  • ・ゼロエミッション工場維持(富士宮、ATP、土岐)
  • ・ゼロエミッション工場達成に向けた取り組み(小野、三木、アマダミヤチ、福島)
  • ・アマダグループのゼロエミ率:1.316%
(2)クリーン工場達成への取り組み
  • ・省資源ロードマップに基づく活動(富士宮、ATP、土岐)
  • ・商品梱包材の削減
  • ・切削液の削減
  • ・研削液の削減
  • ・納入梱包材の削減(富士宮)
  • ・切削液の再利用実施(土岐)
  • ・研削液浄化装置導入(ATP)
クリーン工場達成への取り組み(富士宮、ATP、土岐)
  • ・省資源化ロードマップに基づく廃棄物削減
  • ・IN-OUT対策の改善継続
化学物質
管理
規制化学物質管理に関する取り組みを強化する グリーン調達による製品開発(RoHS※3指令対象物質削減)
  • ・新商品のRoHS対応率90%
  • ・全市販品未調査率15%
  • ・新商品におけるRoHS対応率 98.5%
  • ・全市販品における未調査率 5.9%
  • ・新商品全機種におけるRoHS対応率:92%以上
  • ・全市販品未調査率ゼロ
規制化学物質の削減
「製造プロセスにおける化学物質の適正管理と使用量削減を図る」(PRTR※4、VOC※5
  • ・PRTR物質の削減(シンナー、塗料)
  • ・塗装洗浄機ヒートポンプ導入・改善(富士宮)
  • ・TXフリー塗料の導入(土岐)
  • ・粉体塗装設備の導入(ATP)
塗料のPRTR対象物質削減に向けた取組
  • ・TXフリー塗料水平展開(土岐、福島)
  • ・シンナー消費量の削減(富士宮、土岐)
生物
多様性
自然の恵み豊かなこの国土をよりよい姿で将来世代に引き継ぐため、生物多様性の保全・再生をする 各サイトの生物多様性保全計画に基づく活動
※サイト固有、絶滅危惧種、地域連携
  • ・生物多様性保全計画における活動実施
  • ・事業活動と生態系の関連性把握
  • ・緑化・ビオトープ化・間伐材チップの活用など
  • ・事業活動と生物多様性関連性の把握
  • ・アマダグループ生物多様性に関する活動計画に基づいた活動
    (定量評価、アマダの森など)
  • ・各サイトの生物多様性保全計画における活動実施
環境経営 お客さまを始めとした様々なステークホルダーの声に誠実に対応し、企業の社会的責任を果たす
  • ・グループ環境行政の強化とCSRへの取り組み推進
  • ・ISO14001グループ統合(7サイト)
  • ・廃棄物コンプライアンス強化(認定制度制定)
  • ・推進組織によるグループ全社展開
  • ・ISO14001統合認証(野田)
  • ・ISO14001統合認証範囲の拡大
    (伊勢原、富士宮、小野、土岐、関西TC、三木、野田)
  • ・海外製造現法へのEMS展開 (AAG、AESA、蓮雲港、青浦)
  • ・ISO14001統合(アマダオートメーションシステムズ )
  • ・アマダに関連するステークスホルダーにおける環境負荷低減
  • ・環境コミュニケーションの実施(事業所、工場見学会実施)
  • ・環境・社会報告書の発行
  • ・環境コミュニケーションの実施
  • ・各サイトにおける社会貢献活動
  • ・環境・社会報告書「Forest-In Office 2014」発行(日・英・中版)
  • ・事業所、工場見学会実施(伊勢原、富士宮、土岐)
  • ・地域美化活動への積極的参加
  • ・2015年度版 環境・社会報告書発行
  • ・各サイトにおける社会貢献活動
  • ※1 CO2排出量は、「地球温暖化対策の推進に関する法律」の算定マニュアルに基づいて算出しています。
  • ※2 基準年:2007年度
  • ※3 RoHS:Restriction of Hazardous Substancesの略。電気・電子機器に含まれる危険物質を規定し、物質の使用を禁止する旨の指令。
  • ※4 PRTR:Pollutant Release and Transfer Registerの略。環境汚染物質の排出・移動登録。有害性のある化学物質の排出量や移動量を集めて公表する仕組み。
  • ※5 VOC:Volatile Organic Compoundsの略。揮発性有機化合物の総称で、化学物質過敏症やシックハウス症候群の原因とされている。